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情報確認日
株式会社GSユアサ
開発＜BEV用リチウムイオン電池＞
| 年収 | 470万円～750万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 〒601-8310 京都府京都市南区吉祥院西ノ庄猪之馬場町1番地 |
| 職務内容 | ■リチウムイオン電池の開発に従事いただきます。 【具体的には】 リチウムイオン電池の設計・評価・検証 ・試作試験対応（試作） ・社内外ミーティングへの参加 ・社内外報告書作成 ・その他関連業務 ■役割・魅力 ・担当していただく業務は、同社のリチウムイオン電池事業において重要な役割を担っており、国内外の顧客からの引合いも活発となっている状況です。 ・競合他社との競争および市場からのQCD要求は厳しいですが、開発する製品が省エネ・CO2削減に寄与するとの観点で業務の存在意義は大きく、社会に貢献できる仕事をしているとの実感を持てるとともに、実務を通じて、技術者としての成長機会を得られるやりがいのある仕事です。 |
| 担当製品 | 自動車用リチウムイオン電池 |
| 出張場所・頻度 | 場合によりあり |
| 必要な経験・資格 | 【必須要件】※以下の全てを満たす方 ・化学系専攻、もしくは化学系の業務経験 ・開発チームでの業務経験、課題解決推進スキル、資料作成とプレゼン能力 【歓迎要件】 ・電気化学専攻 ・電池、電池材料もしくは電池搭載製品の開発経験 ・自動車関連メーカーでの開発経験 ・QMS、標準類、業務プロセスに則した製品開発の経験 ・チームメンバー、関係部門、取引先と協働して仕事を進める上でのプロジェクト的な業務遂行やマネジメント経験 ・化学系以外の幅広い技術知識（分析、IT）またはそれらを学ぼうとする向上意欲 |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | 階層別研修他 |
企業情報
| 基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 2004年 従業員数: 14,317名 資本金: 10，000百万円 |
|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■自動車電池事業（国内・海外） ■産業電池電源事業 ■車載用リチウムイオン電池事業 ■その他 ＜沿革＞ 1917年 日本電池(株)設立。電気自動車「デトロイト号」を2台アメリカから輸入 1918年 湯淺蓄電池製造(株)設立 ※後のユアサコーポレーション 2004年 日本電池（GS)社および、ユアサ社により、株式会社ジーエス・ユアサ コーポレーション設立 2006年 GSユアサ社初のリチウムイオン電池海外拠点となるGS Yuasa Lithium Power Inc.設立 2009年 本田技研工業(株)と合弁会社(株)ブルーエナジーを設立。電気自動車「デトロイト号」を走行可能な状態に復活させる 2013年 ロバート・ボッシュGmbH、三菱商事(株)と合弁会社 Lithium Energy and Power GmbH&Co.KG(ドイツ)設立 2016年 パナソニック（株）の鉛蓄電池事業を譲受し、商号を（株）GSユアサエナジーに変更 2018年 リチウムエナジー アンドパワー社での電池技術における研究開発を完了 |
| 企業情報 | 【概要・特徴】 鉛蓄電池分野で世界トップクラスのシェアを持つ、総合蓄電池メーカーです。1910年代に設立された日本電池と湯淺蓄電池製造（後のユアサコーポレーション）が合併し、2004年に設立。現在、東証プライム上場の（株）ジーエス・ユアサ コーポレーション傘下の企業として、鉛蓄電池やリチウムイオン電池、パワーコンディショナ・電源装置などを開発・製造しています。世界19カ国・37拠点でグローバルに事業を展開。2020年3月期のグループ連結売上高は3，955億5，300万円となっています。 【強み】 前身とする企業から100年以上にわたり培われた蓄電池の技術とノウハウが強み。「GSユアサ」ブランドは鉛蓄電池市場で確固たる地位を確立しており、自動車用で世界第2位、オートバイ用で世界第1位のシェアを獲得しています。また、2016年にはパナソニック（株）の国内鉛蓄電池事業を連結子会社化し事業を拡大。さらに、アイドリングストップ（ISS）車用鉛蓄電池も国内外で販売を伸ばしています。 【注力分野】 2009年にEV用リチウムイオン電池の量産化に世界で初めて成功したパイオニア。現在、リチウムイオン電池事業を第二の柱とするべく、注力しています。電気自動車やハイブリッド車向け、潜水調査船や衛星・ロケット向けなど幅広い用途のリチウムイオン電池を開発・製造しています。さらに、車載用で培った技術を活かし、コストパフォーマンスに優れた多様な産業用蓄電池システムも提供しています。 |
| 待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
| 車載用リチウムイオン電池事業の強化により、自動車業界における日本企業の地位向上のために大きな役割を担っています。 世間の「エコ志向」により注目度の高い同社ですが、現状に満足することなく、危機感を持って製品の開発に取り組んでいます。 歴史ある老舗メーカーでありながら、高い成果をあげるために変化に柔軟に対応する面を持ち、古き良き慣習と新しい価値観の融合した社風といえます。 |
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