【ホンダ系企業・年収比較】700万円超えはホンダのみ！ 500万円以下の企業も多数
2017.03.23
日本の自動車業界において、トヨタに次ぐナンバー2企業であるホンダ。その関連会社や子会社は、いったいどのくらいの年収をもらっているのでしょうか？
ホンダグループ各社の平均年収から、グループ内で年収の差や、勢いのある企業などを調べてみました。
まずは2015年度の有価証券報告書のデータをもとに、ホンダの関連会社のうち、上場している13社の平均年収を見てみましょう。
ホンダ以外は600万円台で横並びの傾向
平均年収で1位となったのは、グループの中核企業であるホンダの772.9万円（平均年齢45.0歳）です。2位はシートや内装品を製造しているテイ・エステックの694.7万円（38.6歳）で、続く3位はトランスミッション部品のユタカ技研の677.1万円（41.9歳）です。
もっとも平均年収が低いのは、エンジン部品の田中精密工業で、516.2万円（42.1歳）という結果でした。 
1位のホンダの平均年収は、2位のテイ・エステックとは78.2万円、最下位の田中精密工業とは256.7万円の差がついています。系列のトップに位置する完成車メーカーのホンダは、平均年収でもトップという結果です。
平均年収700万円を超えているのはホンダ1社のみ。13社中8社は600万円台に並んでおり、500万円以下も4社あります。ホンダ系企業全体の平均は約637万円で、グループ全体では年収は横並びの傾向にあるようです。
全体に低調な年収アップ率、1位はジーテクト
今度は、5年前の2010年度と比べて、平均年収がどのくらいアップしているかを見てみましょう。
下のグラフでは、縦軸が平均年齢、横軸が年収のアップ率、そして円の大きさが2015年度の平均年収を表しています。
5年前と比べた年収のアップ率を見てみると、1位はジーテクトの20.0％、2位は田中精密工業の14.8％。いずれも年収では下位にランクインしている企業ですが、アップ率では上位になっています。 一方、年収のアップ率がもっとも低いのは、年収で4位だった八千代工業の1.2％です。
5年前はリーマンショックの影響から回復しつつもまだ低い水準にあった年のため、アップ率がマイナスの企業はありませんでした。それでもアップ率が10％に満たない企業が半数以上を占め、全体的にあまり高くはありません。
アップ率1位のジーテクトは、2011年4月に菊池プレス工業と高尾金属工業が合併してできた企業で、骨格部品やトランスミッション部品を取り扱っています。ホンダの販売数が増加していることに加えて、北米やアジアで新規の受注も拡大しているため、業績は好調なようです。
また、アップ率3位、年収でも2位に位置しているテイ・エステックは、売上高でもホンダに次いでグループ内2位となっています。年収の推移を見てみると、リーマンショックの影響が大きかった2009年度を底に、ここ数年は右肩上がり。近年は中国やアジアなどでのホンダの生産拡大に伴い、現地での調達体制を強化しています。
グループ企業は脱ホンダの動き 年収への影響は？
元々ホンダは部品の調達や研究開発などをグループ内で完結させる傾向にありました。しかし近年では世界の大手部品メーカーから調達を行ったり、ソフトバンクやグーグルと共同研究を行うことを発表するなど、積極的にグループ外企業との関係を築いています。
一方グループ内の各社も、エイチワンが滋賀にダイハツ向けの工場を新設するなど、海外も含めたホンダ以外の企業との取引を強化することで、ホンダ依存を脱却する動きを見せています。今後はいかにホンダ以外に販路を見いだせるかによって、グループ内でも格差が広がる可能性があります。
とはいえ、年収面ではまだまだホンダの影響は大きく、平均年収もホンダの業績によって左右されるとみてよいでしょう。
電気自動車の普及や自動運転の開発競争など、目まぐるしく変化する自動車業界の中で、ホンダ系企業の平均年収がどう動くか、今後も注目していきたいところです。
