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情報確認日
マツダ株式会社
モデルベース開発エンジニア<MILS/HILSシステム>
年収 | 400万円~800万円 |
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勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
職務内容 | ■パワートレイン制御システム開発部にて、モデルベース開発に必要な環境構築・管理およびプラントモデル開発業務を担当いただきます。 【具体的には】 (1)MILS/HILSシステムの環境構築/管理: ・対象となる車両システムに適合したMILS/HILS環境構築 ・変化に応じた環境のメンテナンス、共通化による効率的な運用・管理 ・環境の精度向上・管理、改善、自動化による効率化推進、標準化 (2)プラントモデル開発: ・対象となる車両システムに適合したプラントモデルの開発 ・新規システムに適合したプラントモデルの要件定義、設計、開発 ・プラントモデルの精度向 ※試作する前に設計図である制御モデルを机上でシュミレーションするMILS(Model the Loop Simulation)と試作された制御コンピュータを繋いでシュミレーションするHILS(Hardware In the simulation)を整備いただき、短期間で高品質/高機能なクルマの開発につなげていただくことがミッションです。 <入社後キャリア> ご経験/スキルによりますが、入社後まずはMILS/HILS業務の中で知識・経験が活かせる領域から担当いただきながら、同社のモデルベース開発の流れやMILS/HILSの全体像に関する知見を習得いただきます。 その後、クルマ一台分のMILS/HILSの構築業務や、検証環境の自動化などの領域に幅を広げていただきながらパワートレイン制御システムのモデルベース開発で活躍をいただくことを期待しています。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】※以下のいずれかを満たす方 ・自動車部品の制御開発経験を持ちの方 ・MATLAB、Simulink、Stateflowの操作スキルを有する方 ・MILS、HILS環境構築経験、プラントモデルの開発経験を有する方 【歓迎要件】 ・自動車の走行系制御(エンジン、トランスミッション、ブレーキなど)の開発経験 ・電動デバイス(モータ、インバータ、DCDCなどの電力変換機)の制御開発経験 ・電気回路、CAN/LIN/SENTなどの通信プロトコルに関する知識 ・実験計画法に沿ったテストシナリオ、試験計画の策定経験 ・モデル管理、構成管理の知識と経験 ・品質工学、FMEA/FTA、DRBFMなどのスキル ・英文マニュアルの読み書きが可能な英語力(TOEIC500点以上) |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 50,479名 資本金: 283,957百万円 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
お問い合わせ番号 256558