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情報確認日
三菱重工業株式会社
新エネ・再エネシステムに関する各種技術開発
年収 | 600万円~1300万円 |
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勤務地 | 〒851-0301 長崎県長崎市深掘町五丁目717番地1 |
職務内容 | ■カーボンニュートラルの機運が高まる中、同部門が担当する新エネ・再エネ(燃料電池、水素製造、地熱発電など)も注目を浴びており、新エネ・再エネシステムに関する各種技術開発業務が急務となっています。同ポジションでは以下の業務を担当いただきます。 【具体的には】 ・本システムでのコンポーネントからシステム構築まで幅広い領域を担当 例)アイデア創出からコンセプト設計、課題に対する技術開発(解析、試験)、実機検証 【トピックス一例】 ■JERAおよび三菱重工業株式会社はNEDOのグリーンイノベーション基金事業/燃料アンモニアサプライチェーンの構築プロジェクトにおいて、石炭ボイラにおけるアンモニア高混焼技術の開発・実証に関する事業に関する採択を受けています。水素を低コストで効率良く輸送・貯蔵できるアンモニアは、エネルギーキャリアとしての役割に加え、火力発電の燃料として直接利用が可能であり、燃焼時にCO2を排出しない燃料として、温室効果ガスの排出削減に大きな利点があると期待されています。イノベーションによりアンモニアの混焼率を拡大し、火力発電から排出されるCO2を削減を目指します。 ■三菱重工グループは、エナジートランジション領域において、発電および産業分野における既存エナジーの脱炭素化に加え、水素やアンモニアといったCO2フリー燃料などのスタートアップ技術獲得や、欧米を中心とする先行市場での各種スタディ・実証試験を推進しています。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】以下全ての経験をお持ちの方 ■初級レベルの英語力 ■以下いずれかの経験を有する方 ・伝熱工学に関する知見をお持ちの方 ・エネルギーシステムに関する技術開発経験 ※幅広く経験いただくため、上記に少しでも合致する方は応募歓迎です。 【歓迎要件】 ■輸送現象に関する知見 |
雇用条件 |
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企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1950年 従業員数: 79,974名 資本金: 2,656億円 |
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事業内容・沿革 | ■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業 <沿革> 1884年 創立 1934年 三菱重工業株式会社に社名変更 1950年 第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割 1964年 上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立 1970年 自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足 1979年 米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立 2014年 ドメイン制へ完全移行 2019年 本社を東京都千代田区に移転 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります(2023年3月期)。 【事業展開】 ・エナジー:火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。 ・物流・冷熱・ドライブシステム:世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。 ・プラント・インフラ:製鉄機械(新型電気炉)やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム(AGT)など幅広く手掛けています。 【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM&Aを活用していく方針です。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
日本を代表する総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐に渡ります。 |
お問い合わせ番号 313678