求人情報の一部をご紹介しております。求人への応募をご検討いただく際にはより詳細な内容をお伝えいたします。
情報確認日
マツダ株式会社
車両システム制御性・操作性開発
| 年収 | 400万円～900万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
| 職務内容 | ■量産に向けて開発しているADAS機能を搭載した開発車両を走行させ、ADAS機能の一連の動作の、主観的・客観的な評価業務を担当していただきます。 ※危険な状況に陥ってから対処するのではなく、危険自体を回避する先進運転支援システム（ADAS）や、自動運転技術の開発を行っています。ドライバーの意図や行動を理解し、コミュニケーションしながら走行を行う人間中心の運転支援、自動運転システムの実現に向け開発を進めている領域にて、ADAS機能を構成する、ドライバーや乗員とのHMI／車両制御の有効性、可用性の評価を行います。 【具体的には】 ・実車およびラピッドプロトを活用した制御およびHMIの評価、アルゴリズム開発および調整 ・ADAS機能に応じた評価方法の検討、テストケースの設定、計測項目および評価方法の策定 ・車両や乗員の計測装置の設計・試作、データの分析・評価 ・実験車両の運転および主観評価、試験者として同乗評価 【ポジション特長】 ・同社では「一括企画」「コモンアーキテクチャ」という形で、車種ごとではなく、今後導入するクルマ共通の形状・構造を統一化し開発を進めています。 ・同ポジションについても共通化されたシステム全体として取り組む形となる為、一車種に関わらず、同社のクルマの全ての車種に適応される可能性がある技術開発を担当いただきます。 ・自ら取り組んだ技術開発が、製品となり顧客の手元に届くことで、社会的にも会社的にも貢献を実感できることが魅力です。 |
| 担当製品 | 完成車 |
| 必要な経験・資格 | 【必須要件】 ※以下のいずれかを満たす方 ・試作車両を運転しながら車両の動きやHMIに関する主観的に評価を行う開発経験 ・主観的な評価結果と、計測した車両の走行やドライバの行動等の時系列データを合わせて分析する開発経験 ・車両の運動や車外環境を計測するセンサや、乗員の振る舞いを計測する装置を使った評価・分析業務経験 【歓迎要件】 ・車載制御システムの開発経験 ・実験計画法、統計処理、数値最適化に関する知識 ・車両運動力学、機械工学、人間工学に関する知識 ・C／C++、Pythonなどでのプログラミング経験 ・Matlab／Simulinkでの制御モデル開発経験 |
| 雇用条件 |
|
| 教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
| 基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 48,685名 資本金: 283，957百万円 |
|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など ＜沿革＞ 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing， U.S.A.， Inc.」を設立 |
| 企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
| 待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
| 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっていて、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
お問い合わせ番号 331335