樹脂リサイクル材料開発＜カーボンニュートラル＞

年収	440万円～750万円
勤務地	〒492-8452 愛知県稲沢市北島町西の町30番地
職務内容	■カーボンニュートラルの実現に向け、自動車の次期モデル向けの樹脂材料および加飾表面処理技術の開発を進めています。開発した材料を次世代の環境対応車へ適用し、カーボンニュートラルに貢献していきます。【具体的には】廃車から回収した樹脂原料を活用した自動車部品向け新規リサイクル材料開発を推進・樹脂原料に変性・加工・混練等をすることにより、自動車向けの新規材料を開発推進・自動車適用に必要な材料評価・品質設計・製品評価との相関取り　など
必要な経験・資格	【必須要件】以下、全てのご経験をお持ちの方・メーカーでの材料開発業務に3年以上の経験を有すること・複数の開発テーマをマネジメントした経験を有すること（チームリーダーの募集要項の場合）・次世代自動車に関わる企画や将来技術に関心を有し、深い理解があること・化学/材料工学/バイオ等の領域で大卒レベル以上の知識を有すること【歓迎要件】・製品や材料に紐づく品質設計の考え方や知識を有すること・自ら高い目標を設定し、何事にもチャレンジして新しいことを作り出す姿勢のある方
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:15 給与形態:月給制
教育・研修制度	新入社員教育、英語研修、中堅社員研修、マネジメント研修、QC研修、TPS研修、技術者基礎教育

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1949年従業員数: 39,511名資本金: 280億円
事業内容・沿革	■自動車部品の製造・販売（ウェザストリップ製品・機能部品・内外装部品・セーフティシステム製品） ■その他製品の製造・販売（LED製品、空調製品、住宅関連部品、建設・産業機械の内装部品など）＜沿革＞ 1949年　トヨタ自動車工業のゴム部門を母体に「名古屋ゴム（株）」設立 1973年　社名を「豊田合成（株）」に変更 1977年　米国イリノイ州に事務所を設立。豊田合成ノースアメリカ（株）設立 2000年　豊田合成ヨーロッパ（株）を設立 1999年　東証一部に上場 2018年　豊田合成ミンダインディア（株）グジャラート工場竣工・稼動。（株）豊田合成インドネシア設立 2019年　湖北豊田合成正奥橡塑密封科技有限公司を設立。豊田合成ハイフォン（有）タイビン工場竣工・稼働 2020年　いなべ工場が稼働 2021年　タペックスメキシカーナ（株）モンテレイ工場が竣工・稼働 2022年　東証プライムに上場区分を変更。名証プレミアに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、ゴム・樹脂の高分子技術を強みとする自動車部品メーカーです。トヨタグループの非金属部門の中核を担う企業で、ベースとなる合成ゴム・合成樹脂に、ほかの材料を組み合わせ、高機能・高品質な自動車部品を製造。さらにその知見をもとに、LED製品や次世代ゴム素材、GaNパワー半導体などの分野にも進出しています。世界16の国と地域に約60社のグループ会社を擁し、グローバルに事業を展開。海外売上高比率は約50％となっています。【強み】自社で材料や工法の開発を行なっていることが強み。製品に最適なゴム・樹脂・表面処理材料の開発と分析を専門に行う部門が、材料の面から開発課題の解決に取り組んでいます。自社開発の高剛性ゴム材料は、独自の配合設計により高温でも常温同等の製品剛性を発現させ、30％の軽量化を実現しています。また、独自工法の開発も行なっており、ウェザストリップの押出成形工程では、加工スピードの大幅アップとライン長の短縮に成功しています。【開発力】安全や環境などの面から時代のニーズを先取りした、世界初の製品を多数開発。ディスプレイのフルカラー表示やLEDによる白色照明を実現させた「青色LED」をはじめ、側面衝突時の頭部への衝撃を緩和する「カーテンエアバック」、金属製と同等の性能と50％の軽量化を実現した「樹脂フューエルフィラーパイプ」、全使用ゴムの発泡化により約30％の軽量化に成功した「軽量オープニングトリム」などを開発しています。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当【休日・休暇】年間121日／（内訳）完全週休2日制（土日）、祝日、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、GW、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、育児休暇など【その他】社員持株、健康管理センター、退職金積立年金、各種リゾート施設、医療施設等

コンサルタントコメント

技術開発費は年間300億円。樹脂素材・高分子素材に関する材料技術及び樹脂成形技術に関して競合優位性を有しています。直近では、電気を通して形状が変形する「e-Rubber」の開発や、次世代半導体デバイスの開発に着手するなど、自社の得意とする要素技術を武器に、付加価値の高い製品開発に力を入れ、自動車をはじめとした産業の発展に寄与しています。

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