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情報確認日
本田技研工業株式会社
研究開発<リチウムイオンバッテリー>※機械領域
年収 | 450万円~1000万円 |
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勤務地 | 〒601-8397 京都府京都市南区吉祥院新田壱ノ段町5 GS ユアサ 中地区3号棟 |
職務内容 | ■リチウムイオンバッテリーの技術開発部のセル・モジュール機構設計担当者(セル/MOD設計)として、現在推進中のセル・モジュール仕様の量産化に向けたセル・モジュールの機構設計、生産条件の明確化、パイロットラインでの実証業務に従事していただきます。 【具体的には】 ・量産プロセスを考慮したセル極群およびセル構造設計およびセルの振る舞いと車載要件に対するMOD設計 ・小型セル試作・評価とモデルによる実セル特性予測 ・パイロットラインによる実セル試作・評価 ・MODおよび部品単体評価によるMOD特性予測・評価 <詳細> ・セルやモジュールの構造設計 ・製造プロセスにおける効率改善や品質向上 ・試作されたセル/MODの評価を行い、そのデータに基づいた特性を予測するモデル作成 ・量産前の試作段階で、パイロットラインを使用した実セルの試作・プロセス検証 【開発ツール】※ミッションにより異なります ・3D CAD:CATIA V5/V6 ・セル/MODの評価/計測ツール:構造信頼性試験装置 ・電池試作ツール:圧延装置、巻回装置、グローブボックス |
海外勤務の可能性 | 将来的に、海外を含む転勤の可能性があります。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 ■以下、いずれかの知識・業務経験をお持ちの方 ・何らかの機械設計経験、3D CAD経験 ・製品の仕様開発:設計、テスト、CAEなど ・製造プロセス設計:設計の品質要求を満たす生産技術、装置の設計 ・材料力学/流体力学/熱力学/機械力学の知見 【歓迎要件】 ・自動車搭載部品、電子/電力機器の開発等に関わった経験 ・テーマ/プロジェクトリードの経験 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJT研修等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1948年 従業員数: 32,443名 資本金: 860億円 |
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事業内容・沿革 | ■二輪車、四輪車、汎用製品(耕うん機、芝刈機、船外機、発電機、汎用エンジンなど)の製造・販売 <沿革> 1946年 本田宗一郎、静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年 本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立(資本金100万円、従業員34名) 1960年 技術研究所が分離独立し、(株)本田技術研究所を設立 1970年 狭山製作所工機部門が分離・独立、ホンダ工機(株)設立(1974年7月にホンダエンジニアリング(株)へ社名変更) 2000年 新しい人間型ロボット「ASIMO(アシモ)」を発表 2010年 量産型HondaJet、米国での型式認定取得に向け初飛行に成功 2014年 Honda 二輪車の世界生産累計3億台を達成 2015年 「VEZEL(ヴェゼル)」が2014年度 SUV新車販売台数で第1位を獲得 2020年 四輪事業、本田技術研究所、コネクテッド・モビリティサービス領域について新体制の発表 2022年 東京証券取引所プライム市場に区分変更(4月) |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界で躍進する完成車メーカー。グループ全体で、国内外に約400社の関係会社、約20万人以上の従業員を擁し、二輪車・四輪車・航空機・パワープロダクツ(耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機・太陽電池など)の製造・販売などを行っています。近年の世界販売台数は、二輪車が約1800万台、四輪車が約370万台、パワープロダクツが約560万台となっています。 【事業展開】 同社は1950年代から二輪車の輸出を始め、海外展開を進めてきました。先進の二輪車アイドリングストップ・システムを搭載した次世代スクーターや、世界トップクラスの一充填走行距離約750kmを実現した新型燃料電池自動車(FCV)「CLARITY FUEL CELL」を展開。ほかにもヒューマノイドロボット「ASIMO」や歩行アシスト、小型ビジネスジェット機などを展開しています。近年は、太陽光発電設備「Hondaさくらメガソーラー発電所」の開設や、高圧水電解システムを搭載した「小型水素ステーション」の運用など、環境負荷低減に向けた取り組みにも注力しています。 【注力分野】 グループ全体で、電動化・自動運転・先進安全技術の開発に取り組んでいます。それだけでなく、空飛ぶ車と呼ばれる「Honda eVTOL」や宇宙領域への挑戦、Hondaアバターロボットの開発など、今までの製品だけに固執しないものづくりへの挑戦をしています。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
同社しては2040年にZEV100%というチャレンジングな目標に向けて研究開発をしております。 今後、進化拡大してゆく電動車および、その先のエコロジーな社会のキーコンポーネントである、電動車駆動用リチウムイオンバッテリーの研究開発に携わることが出来ます。 電動車に求められるリチウムイオンバッテリーをタイムリーに開発していけるため、エンジニアにとって魅力と大きな達成感を得ることが出来ます。 |
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