マリン電動推進機・操船支援の研究開発

年収	550万円～1100万円
勤務地	〒351-0024 埼玉県朝霞市泉水3-15
職務内容	マリン電動推進機（船外機など）や操船支援システムのE&Eアーキテクチャ構築に向けた研究開発を担当いただきます。【具体的には】 ■完成機性能目標等に基づく、システムとしての性能および仕様の策定 ■サブシステムへの性能・機能・制御観点からの要求仕様の策定、機能要件の明確化・整合 ■電装システム、パワエレシステム、ECU等、システム・デバイス単体のハードウェア設計・妥当性検証 ※基礎研究や機能実現に向けた電装設計領域の開発を担当いただきます。同社のマリン領域の未来を創る開発に携わっていただきます。 ※マリン領域は、船としての要求から、船外機・電装システムとしてどうあるべきかの要求分析、性能設計が非常に重要となってきます。研究開発部門ではありますが、部品開発・量産を見据えた開発が求められています。【開発ツール】 CATIA V5／V6、PC（Power Point 、Excel、 Word）、CR5000、MATLAB／Simlink、等【担当製品について】マリン領域は、エンジンから電動への多様化、HMIや操船アシスト技術の進化等、業界として大きな変革期を向かえようとしています。同社としてもマリン事業の電動化開発を進めており、モビリティの総合メーカーである同社だからこそ持つ技術力を使い、競争優位性の確立、さらなる事業成長が求められています。そのような中、主体性を持ってマリン事業の電動化を牽引していただける方を求めています。
海外勤務の可能性	場合により有
必要な経験・資格	【必須要件】下記すべてのご経験・知識をお持ちの方 ■電装システムや各種電装部品（モーター、バッテリー、ECUなど）の電気設計・回路設計経験 ■電機電子工学の基礎知識【歓迎要件】 ■量産に向けた設計開発や、量産部門との調整経験 ■モビリティ製品の電装設計経験 ■マリン製品に関する知見 ■MBD開発経験
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT研修等

企業情報

基本情報	設立: 1960年従業員数: 14,000名資本金: 7，400百万円
事業内容・沿革	■四輪・二輪自動車における先端技術の研究開発 ■次世代産業機械・ロボットの研究開発＜沿革＞ 1946年　本田宗一郎が静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年　本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立（資本金100万円、従業員34名） 1960年　技術研究所が分離独立し、(株)本田技術研究所を設立
企業情報	【概要・特徴】ホンダグループの研究開発機関。グループ全体で、国内外に451社の関係会社、20万人以上の従業員を有しており、二輪車・汎用エンジンで世界1位、四輪車では国内2位・世界７位を誇ります。同社は、グループ内のR＆D機能を担っており、新製品や新事業の開発、最先端技術の開発を行っています。北米・南米・欧州・アジア・中国に研究所を展開、各地域のニーズにあった技術研究開発を進めています。2016年には、知能化技術の研究開発を行う新拠点「Honda イノベーションラボ Tokyo」を開設しています。【風土】 Hondaは唯一社長が全員技術者であり、「世の中を便利にしていきたい」、「皆の役に立つ製品を開発したい」という熱い想いをもったエンジニアが多く、技術力に誇りと強みを持つ企業です。また電機、通信、精密機械、複合機など異業界からも積極的に採用をしており、経験業界の隔たりなく一人ひとりのエンジニアがやってみたいことや開発したい製品の開発にも携われます。また四輪に限らず、二輪や電池領域（燃料電池／全固体電池など）やビジネスジェット機用の量産エンジン、ヒューマノイドロボット「ASIMO」、歩行アシストなど幅広く研究開発を行っています。【福利厚生】 1970年に隔週5日制、1972年に完全週5日制を導入するなど、業界に先駆けて労働時間の短縮を進めてきました。フレックス制度を導入されており、有給休暇取得率は100％で、国内トップクラス。3日連続、5日連続や半日単位の取得も可能です。また、週に1日は従業員が一斉に定時に退社する日が設けられているなど、働きやすい職場環境づくりに取り組んでいます。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、住宅手当、家族手当、時間外手当【休日・休暇】年間121日／（内訳）完全週休2日制・祝日・8月休暇（夏季）・年末年始休暇、有給休暇、慶弔休暇【その他】退職年金、互助会、特別見舞金、財形貯蓄、住宅共済会、社宅/独身寮（諸条件有）、保養所、健康管理センター、スポーツ施設

コンサルタントコメント

「技術は人に奉仕するためにある、人を幸せにできない技術は、本物の技術ではない」と、創業者・本田宗一郎が汎用部を創設したとのきの考えにあるように、未知の材料や今までにない活用方法など様々な観点から人を幸せにできる本物の技術を追求し、今後の汎用の研究開発をけん引していただくことが期待されています。

お問い合わせ番号　424166