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情報確認日
マツダ株式会社
計測システム開発/解析スペシャリスト

年収 | 510万円~830万円 |
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勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
職務内容 | ■開発品質を高めるため、不具合の流出防止等に向けて、OTA(Over-The-Air)を活用した開発向け次世代車両情報取得ツールに関わる業務を担当していただきます。 【具体的には】 ※経験および希望に応じて以下いずれかの業務を担当していただきます。 ・車両情報取得の計測器開発(開発車での検証含む):既存計測器の運用を進める中であがってきたニーズに応えるために次世代計測器開発を行う ・Data管理システムの構築/運用(自動解析含む):他開発部門にも関連するシステム構築を行っているため、蓄積した取得情報を必要に応じて他組織にも共有/フィードバックする 【業務プロセスイメージ】 ・車両情報取得の計測器開発業務 (1)要求機能の定義(取得情報の種別、使い方/動かし方)(2)要件検討/定義(計測器の技術仕様や性能要件設定) (3)試作機製作(ハードウェア/ソフトウェア設計および製作)(4)単体検証/テスト/結果解析 (5)統合検証/テスト/結果解析 (6)完成後のソフトウェア改良/最適化 ※(3)(4)および(6)の一部はパートナー企業が担当しており、密に連携しながら業務を遂行しています。 ・Data管理システムの構築/運用業務 (1)要求機能の定義(Data授受、Data蓄積、Data処理) (2)要件検討/定義(ITシステムの技術仕様や性能要件) (3)システム設計開発 (データ授受/管理/解析システムの設計および開発) (4)システム製作(収集/保存/解析システムおよびアプリ製作) (5)テスト (6)運用 (7)自動解析(解析ルーチン実装/結果の分析 等) ※(3)(4)(5)は同社MDI&IT本部および常駐パートナー企業が担当しており、密に連携しながら業務を遂行しています。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 ※以下いずれかの経験をお持ちの方 ・ソフトウェアの開発経験(対象不問) ・ビックデータの解析経験 【歓迎要件】 ・ソフトウェアの開発経験がある方 (C/C++等を使用した組み込みソフトウェア開発経験、linuxを使った組み込みソフトウェアの開発経験、要件定義等の上流工程経験) ・ビックデータ解析の解析経験がある方 (Azure等を使用したクラウドシステム開発要件、Pythonを使用したビックデータ解析・機械学習・故障診断等の業務経験、INCA/CANoe等の計測器操作経験) |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 48,685名 資本金: 283,957百万円 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
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