マツダ株式会社 マツダR&Dセンター

職務内容

■国内販売会社への技術支援業務に従事していただきます。

【職務詳細】
■具体的には国内販売会社から寄せられる車両修理に修理支援に対して下記の対応を行います。
・電話やeメールでの修理方法についての技術アドバイス
・販売会社の現場に出向き、現車確認をしながら車両調査、修理支援
・車両調査結果について社内関連部門への情報展開

【働き方】
・月に2日程度休日出勤があります
・残業時間は約20時間程度
・月2回程度、日帰りまたは1泊程度の出張可能性があります。

【ポジション特徴】
・顧客の車両で発生したあらゆる品質問題から課題を的確にいち早くとらえ、全国の販売会社と協働でその解決に向けて迅速に対応して行くことで仕事の達成感が味わえます。
また、修理支援により調査した結果は、社内関連部門へフィードバックし、車両開発へとつなげていきますが、その中で、開発、生産、物流部門などと協働で活動するため、品質という切り口から開発、生産、物流、販売、アフターサービスまで幅広く自動車関連のビジネスを学ぶことがきます。
・将来的なキャリアパスとして技術サービス領域の教育担当やグローバルでのカスタマーサポート業務に従事頂くことも可能です。

【部門ミッション】
顧客から寄せられる質問、相談等の受付・解決に加え、顧客の声を積極的に伺い、店舗から入お困りごとも受付け、これに対応していくとともに、顧客の声を全社的に活用していくための提案と運用を行っていただきます。

必要な経験・資格

【必須要件】
・自動車部品・構造・整備に関する基礎知識
・販売会社と問題なくコミュニケーションができること
・社内関連部門との調整、交渉、情報発信ができること
・全国の販売会社へ出張が可能なこと

【歓迎要件】
・1級自動車整備士
・自動車業界経験
・TOEIC500点以上

勤務地

〒221-0022
神奈川県横浜市神奈川区守屋町2-5

※I・Uターン歓迎、独身寮（家賃月2万円）を完備。
※引越し費用、交通費は当社規定により支給。

就業時間

9:00～17:45

休日休暇

年間121日／（内訳）週休2日制（当社カレンダーによる）※年数回土曜、祝日出社有り、夏期休暇、年末年始、GW休暇
年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します）

年収

400万円～800万円

給与モデル

月20万円以上
※経験・スキルを考慮し優遇

諸手当

通勤手当、時間外手当

福利厚生・待遇

退職金、独身寮（月2万円程度）、受動喫煙対策：室内禁煙または喫煙専用室を設置

保険

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金

取扱メーカー

マツダ

企業名

マツダ株式会社

事業内容

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など

＜沿革＞
1920年　東洋コルク株式会社として創立
1979年　フォードと資本提携
1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞
1984年　マツダ株式会社へ社名変更
2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結
2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結
2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing， U.S.A.， Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】
東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。

【技術開発】
世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。

【注力分野】
クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

従業員数

50479名(2020年3月現在)

平均年齢

41歳