KVS株式会社 (K.S Group) ボルボ・カー江戸川

職務内容

■ボルボ車の整備・点検・修理業務を担当して頂きます。

【具体的には】
・お客様の自動車の法定点検整備、車検整備業務
・点検整備、修理内容について、サービスフロントへの説明業務

※お客様へのサービス説明の有無は、配属先の店舗によって異なります。

【研修制度に関して】
■ボルボ、フォルクスワーゲン、ジープ車のメーカーごとに、世界基準で考えられた充実の研修を受けることができます。基礎電気故障診断やパワートレイン＆サスペンション、SPA / CMA 故障診断、PHEV エレクトリカルセーフティ等、内容別に細かく分かれて研修が用意されています。また、各メーカーの独自資格を取得するための支援制度も有り、日本で数名しか持っていない貴重な資格を受けることができます。働きながら、自身のスキルアップとともにキャリアアップを図ることが可能です。

【キャリアパスに関して】
・主任（現場リーダー）→係長（現場のトップレベル）→工場長とキャリアアップを目指していきます。
新店舗展開予定により、チーフメカニック並びにサービスの店舗責任者のポストを狙うことも可能です。

必要な経験・資格

【必須要件】
■自動車整備士3級以上
【歓迎要件】
■成長意欲を持って取り組める方

勤務地

東京都江戸川区大杉2-11-13

就業時間

9:30～18:30

休日休暇

年間114日／（内訳）指定有給休暇5日含む、水曜木曜定休、夏季休暇、年末年始、有給休暇(10日～20日)、慶事休暇、ＧＷ休暇、結婚特別休暇、出産特別休暇

年収

300万円～500万円

給与モデル

■モデル年収
22歳中途入社1年目（ディーラー経験あり）378万円
25歳中途入社1年目（ブランクあり）361万円
・主任（平均450万円）→係長（平均550万円）→工場長（600万円～800万円）

諸手当

通勤手当　賞与(夏7月：算定期間9月～2月、冬12月：3月～8月)

福利厚生・待遇

退職金(一時金＝一括支払)、資格取得、社員割引制度 、インセンティブ制度(3ヶ月に1回拠点の項目達成率に応じて支給、90％・100％・105％・110％) 、社内表彰制度、各メーカー資格取得支援制度、マイカー通勤可(東京23区拠点以外、車/バイクOK)

保険

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金、介護保険

教育・研修

メーカー研修、OJT、中途導入研修

マイカー通勤

可

取扱メーカー

ボルボ

企業名

KVS株式会社 (K.S Group)

事業内容

■輸入車ディーラー(ボルボ/フォルクスワーゲン/ジープ/電気自動車BYD)の運営事業(新車・中古車販売)
■サービスステーション事業(加藤石油)
■取り扱いブランドの車輌整備・修理、車検・点検
■損害保険代理業務など

＜沿革＞
1963年　加藤商店　創業
1973年　加藤石油　設立
1990年　ボルボ正規ディーラー事業開始
1993年　フォルクスワーゲン正規ディーラー事業開始(1994年ファーレン越谷設立)
2016年　ジープ正規ディーラー事業開始
2017年　ファーレン越谷からKWSに社名変更
2021年　K.Sホールディングス/KVS/KBS/KUS　設立
2022年　K.S Groupとして事業開始

企業の特徴

【概要・特徴】
■輸入車メガディーラー
首都圏にて輸入車複数ブランドを展開するメガディーラーです。スウェーデン車「ボルボ」、ドイツ車「フォルクスワーゲン」、アメリカ車「ジープ」、中国電気自動車「BYD」を埼玉・東京・千葉・茨城にて展開しています。ボルボにおいては販売台数で毎年国内上位(1位か2位)/サービス部門でも全国1位を誇り事業の中核を担い、近年ではジープの拠点新設、電気自動車BYDの正規ディーラー事業の開始など積極的な事業展開を行っています。

■埼玉エリアの基盤
1963年の事業開始以降、車社会の到来と共にサービスステーション(ガソリンスタンド)を展開、自動車の燃費向上など時代の流れと共にディーラー事業を展開、昔からの顧客への提案を行い販売台数を伸ばし全国1位クラスの実績に繋がっています。

【働く環境】
■エリア内高めの給与
ボルボ車を中心とした販売台数とそれに伴うアフターサービス入庫量の増加、サービスレベル全国1位に裏打ちされたリピート率の高さなどからグループとしての利益を上げ易く、新ブランド・新拠点の展開への投資やエリア内としては高めの社員給与にも繋がっています。(メカニック平均年収500万円)

■実力評価の制度
中途社員も多い(9割以上)ことから年功序列の制度はなく、意欲的に働いた従業員を評価する人事制度を用意、短期的な業績だけでなく社員をプロセス(頑張り)など多面的に評価・育成していきたいという想いから、評価制度の改革を推進しています。評価項目は役職毎に分かり易く明文化されており、実力主義の大枠のもと成果とそこに結び付く意識・姿勢・行動も評価しています。

従業員数

432名