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情報確認日

求人ID:376725

ヤンマー建機株式会社 下関サービスセンター

建機メーカー直雇用の求人です!

  • 正社員
  • その他
  • 休み多め
  • 土日祝いずれか休み
年収
370万円~680万円
勤務地
山口県下関市王司神田6丁目3番2号
募集職種
サービスエンジニア

求人情報

職務内容
■建設工事現場や整備工場内で、小型建設機械のサービスメンテナンスを担当していただきます。

【具体的には】
・定期点検
・消耗品交換
・油圧ショベルのアタッチメント交換 他

<取り扱い機器>
・後方超小旋回機(バックホー)
・ホイルローダー
・キャリア 他
※小型建設機器は耐用年数が5~10年程度のため、随時メンテナンスを行います。

【就業環境について】
・入社後は先輩技術社員によるOJTや、福岡本社にて技術研修も用意しています。
・平均残業時間の残業時間は、月20~30h程度となっています。 ※個人差・繁閑による
・平均勤続年数15年超となっています。
必要な経験・資格
【必須要件】
下記すべてを満たす方
■普通自動車運転免許
■何かしらの機械整備、メンテナンスのご経験をお持ちの方

【歓迎要件】
■自動車の整備経験をお持ちの方
■建設機械の整備経験をお持ちの方
勤務地
〒752-0911
山口県下関市王司神田6丁目3番2号

※当面はありませんが、将来的に転勤の可能性がございます。
※約半年~1年の育成期間については広島拠点にて勤務予定。
就業時間
8:20~17:00
休日休暇
完全週休2日制(土日祝)、年間休日123日、年間有給休暇10日~21日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
※夏季休暇3日、年末年始3日、その他GW休暇あり
年収
370万円~680万円
給与モデル
※想定年収には30h/月の想定残業手当を含みます。

<月給>
190,000円~348,000円

<モデル年収>
30代半:560万円
40代半ば(管理職):720万円
50代前半:760万円
諸手当
通勤手当(100,000円/月を上限に支給)、家族手当(支給要件あり)
福利厚生・待遇
退職金制度、寮社宅(1人住まい時10%、世帯時20%の自己負担)、財形貯蓄制度、社員食堂(本社地区のみ)、団体損害/生命保険、慰安会補助(飲み会代/8,500円/年)の支給、育児休業制度、その他野球・フットサル、ツーリング、釣り、マラソンなどのクラブ・サークル活動 等
保険
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
教育・研修
OJT制度、技術研修(福岡本社にて開催)
マイカー通勤

企業情報

企業名
ヤンマー建機株式会社
事業内容
■小型建設機械(油圧ショベル・ローダーなど)・汎用製品(発電機・ 投光機など)の開発・生産・サービス・販売
<沿革>
1914年 竹下鉄工所として創業
1951年 株式会社に改組。竹下鉄工株式会社設立
1968年 小型ディーゼルエンジン搭載の国産第1号ミニショベル誕生
1977年 竹下鉄工・協和農機・セイレイ工業が合併し、新セイレイ工業が発足
1994年 業界初の後方小旋回機「ViOシリーズ」発売
2004年 セイレイ工業とヤンマー建機事業部が統合し、ヤンマー建機株式会社が発足
2010年 フランスのアンマンヤンマーを100%子会社化し、ヤンマー建機ヨーロッパ設立
2014年 設立10周年・創業100年
2016年 ドイツのTerex Compact Germany社を買収し、新たにYanmar Compact Germanyとして発足
2019年 米国建機メーカーASV社を買収。建設機械事業のネットワークに参入
企業の特徴
【概要・特徴】
■ヤンマーホールディングス(株)が100%出資する小型建設機械メーカーです。総重量が10トンまでの小型建設機械(油圧ショベル・ローダーなど)のほか、汎用製品(発電機・ 投光機など)も手がけており、開発・生産・販売・アフターサービスまで一貫して行なっています。主力商品はミニショベル/油圧ショベルで、同社の生産の80%以上を占めています。ミニショベルでは国内シェア1位を獲得した実績があります。

■前身とする企業から数えると100年以上の歴史がある企業で、福岡に本社・工場を置き、全国各地に約35カ所の営業拠点を構えています。また、1981年に海外への輸出を開始しており、現在では世界各地に生産・販売拠点を設け、グローバルに事業を展開しています。

【働く環境】
■休日多めで休暇制度も充実
年間休日は123日(2022年度)で、GW・夏季休暇・年末年始休暇があります。年次有給休暇・特別休暇・計画有給休暇取得制度もあります。

■福利厚生も充実
退職金制度や寮・社宅制度、財形貯蓄制度、慰安会補助など、さまざまな福利厚生制度を用意しています。

【教育・育成】
■スキルアップを支援する制度が充実
業務上必要な資格を取得する費用は全額会社負担で、資格を取得した際には祝金を贈呈しています(規定あり)。また、通信教育の受講料を補助する制度や英語研修費用を会社が負担する制度などもあります。
従業員数
911名(2023年4月現在)

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