クーパー・タイヤ・アンド・ラバー

クーパー・タイヤ・アンド・ラバーの企業情報

クーパー・タイヤ・アンド・ラバー(Cooper Tire & Rubber Co.)は、アメリカに本社を置くタイヤ専業の自動車部品メーカーです。
2014年の段階ではアメリカのタイヤ市場で第4位のシェアを持ち、北米における売上高の99%を補修事業、1%をOEM事業によるものが占めています。

クーパー・タイヤ・アンド・ラバーは1914年に設立されました。

2014年末時点ではアメリカ国内に4ヶ所の生産拠点と6ヶ所の研究開発拠点を有し、全世界で約8,900人の従業員を抱えています。

現在は、乗用車向けラジアルタイヤやSUV(Sport Utility Vehicle,スポーツ用多目的車)、トラック、バス向けタイヤといった収益率の高い製品の拡販を目指すなどして、OEM事業の強化に注力しています。

売上等の推移(直近3年間)

売上高推移

連結
  • 416,119百万円

2013年度

  • 414,425百万円

2014年度

  • 359,733百万円

2015年度

経常利益推移

連結
  • 25,773百万円

2013年度

  • 42,229百万円

2014年度

  • 40,414百万円

2015年度

  • ※米国SEC基準会社・国際会計基準会社は、経常利益に当たるものがないため、税前利益を経常利益とみなします。

従業員数推移

連結

2014年における売上高は、34億2,500万ドルで前年比0.4%減となりました。
また、営業利益は3億ドルで前年比24.5%増、税前利益は3億4,900万ドルで前年比63.9%増となりました。


製品分野別の売上高比率は、

  • 乗用車向けが46%
  • 小型トラック向けが17%
  • SUVSUV(Sport Utility Vehicle,スポーツ用多目的車)向けが10%
  • その他が27%

となりました。

事業戦略

事業方針

クーパー・タイヤ・アンド・ラバーは、以下の戦略を掲げています。

  • プレミアムセグメント向け製品ラインの拡充
  • 乗用車向けラジアルタイヤやSUV(Sport Utility Vehicle,スポーツ用多目的車)向け製品の強化
  • スペシャリティセグメント向け「Mickey Thompson」ブランドの拡販
  • ブランド認知度の向上を目的とする広告活動の強化
  • 補修事業への注力の継続とOEM事業の強化
  • トラック、バス向けラジアルタイヤの強化

クーパー・タイヤ・アンド・ラバーのM&Aや他社との提携に関する動向は以下のとおりです。

  • 2013年6月に合意したインドのアポロタイヤ(Apollo Tyres)との合併が、2014年1月までに破談。資金面やアメリカと中国における労使問題などが一因。
  • 2014年11月、中国の合弁会社だったCooper Chengshan Tireの株式を山東成山(集団)有限公司(Shandong Chengshan (Group)Co., Ltd.)に売却。
    なお、同社とは2018年中頃までCooperブランドタイヤの生産を継続することで合意。

グローバル展開

2014年末時点で、クーパー・タイヤ・アンド・ラバーは本国アメリカのほか、メキシコ、中国、イギリス、セルビアに生産拠点を有しています。


○新興国をはじめとした海外における取り組み

■中国での取り組み

2014年11月、Cooper Chengshan Tireから資本撤退。これに伴い、供給能力を維持するため、中国だけでなくベトナムも視野に入れ、新たな生産拠点の確保に取り組んでいるほか、既存拠点であるCooper Kunshan Tireの生産能力増強を図っています。

また、乗用車用ラジアルタイヤのOEM事業の拡大、販売網の拡充、ブランド認知度の向上に取り組んでいます。

なお、クーパー・タイヤ・アンド・ラバーは同国において2008年に研究開発拠点を設置しています。

■メキシコでの取り組み

2007年に設立したCoopertires de Mexicoが、ブラジルやコロンビア、チリなどの南米市場に製品を供給しています。
また、小型トラックと乗用車用ラジアルタイヤの生産能力を1.5倍に増加させる方針です。

上記のほか、ヨーロッパでは西洋諸国における収益率向上と、東欧における現地調達率の向上による価格競争力の強化に取り組んでいます。

会社概要

社名 Cooper Tire & Rubber Co.
設立年 1914年
本社所在地 701 Lima Ave., Findlay, OH 45840 USA
代表取締役 Roy Armes
資本金 118,580百万円

組織構成や技術開発状況など、ネットに掲載されていない情報 が聞ける。転職についても相談できる。

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