三菱電機

三菱電機のハイライト

三菱電機は、日本の大手電機8社の1つに数えられる総合電機メーカーです。
自動車関連では電装品やインフォテインメントシステムなどに強みを持っています。
電動パワーステアリング(EPS:Electric Power Steering)用モーター、スターター、オルタネーターの3つが主力製品です。

1921年、三菱造船(現:三菱重工業)の神戸造船所を継承する形で三菱電機が設立されました。
1990年に自動車機器事業本部を設置。
1994年、電力工業システム、社会システム、電子システム、情報通信システム、映像情報、住環境、FAシステム、自動車機器、半導体の9つに事業本部を再編。
1990年代後半にはアメリカとヨーロッパに研究開発拠点を設置したほか、ヨーロッパにおける販売事業体制を再編しました。

2015年3月末時点では、世界各地域に製造・研究開発拠点を有し、129,249人の従業員を抱えています。
事業体制は以下の部門で構成されています。
・重電システム
・産業メカトロニクス
・情報通信システム
・電子デバイス
・家庭電器
・その他

自動車機器事業は上記の産業メカトロニクス部門に含まれており、以下の3分野において自動車部品を開発・生産しています。
・環境
・安全・セキュリティ
・情報・エンターテインメント

現在は、基盤事業である主力3製品(電動パワーステアリング用モーター、スターター、オルタネーター)に加え、総合電機メーカーとしての技術力を生かした先進運転支援システム(ADAS:Advanced Driver Assistance Systems)関連事業など、新たな基盤となる事業の強化に注力しています。

年収情報

平均年収778万円

年収推移

  • 767.3万円

2013年度

  • 746.9万円

2014年度

  • 778.3万円

2015年度

自動車業界の平均年収 606万円
推定生涯賃金 2億6415万円

年齢別年収シミュレーション

  • 510万円

25歳

  • 608万円

30歳

  • 707万円

35歳

  • 798万円

40歳

  • 882万円

45歳

  • 806万円

50歳

平均年齢 40.2歳
平均勤続年数 16.6年

売上等の推移(直近3年間)

売上高推移

連結
  • 4,054,359百万円

2013年度

  • 4,323,041百万円

2014年度

  • 4,394,353百万円

2015年度

単独
  • 2,480,558百万円

2013年度

  • 2,675,625百万円

2014年度

  • 2,675,749百万円

2015年度

経常利益推移

連結
  • 248,990百万円

2013年度

  • 322,968百万円

2014年度

  • 318,476百万円

2015年度

単独
  • 127,483百万円

2013年度

  • 171,442百万円

2014年度

  • 185,761百万円

2015年度

従業員数推移

連結
単独

2014年度における売上高は、4兆3,230億4,100万円で前年度比6.6%増となりました。
また、営業利益は3,176億400万円で前年度比35.1%増となりました。

部門別の売上高は、

  • 産業メカトロニクスが1兆2,688億5,800万円で前年度比16.5%増
  • 重電システムが1兆2,199億8,300万円で前年度比4.2%増
  • 情報通信システムが5,208億5,300万円で前年度比1.4%増
  • 電子デバイスが2,092億3,500万円で前年度比20.2%増
  • 家庭電器が9,250億400万円で前年度比0.3%減
  • その他が1,791億800万円で前年度比0.5%増

となりました。

上記のうち、自動車機器事業が属す産業メカトロニクス部門については、北米と中国市場における新車販売台数の伸びが影響し、売上高が増加しました。

なお、三菱電機は中期戦略方針において、2021年までに連結売上高5兆円以上、営業利益率8%以上を達成することと、継続的にROE(自己資本利益率)を10%以上に、借入金比率を15%以下に維持することを目標として掲げています。

事業戦略

事業方針

三菱電機は中期戦略方針において、以下の経営目標を設定しています。

  • 2021年までに連結売上高5兆円以上、営業利益率8%以上を達成する
  • 継続的にROE(自己資本利益率)10%以上、借入金比率15%以下を維持する

また、成長牽引事業の1つとして自動車機器事業を指定し、2020年度には同事業の売上高を7千億円に引き上げる目標を掲げています。
同事業では、電動パワーステアリング(EPS:Electric Power Steering)用モーター、スターター、オルタネーターの主力3製品のほか、電動化、安全運転支援、自動運転などの新分野を強化する方針。

自動運転分野の研究開発に関しては、三菱電機グループが保有する技術・事業・製品を融合させることで相乗効果を狙う考えです。
融合させる保有技術としては、車両制御技術、ミリ波レーダーなどのセンシング技術、高精度三次元地図、準天頂衛星などが挙げられます。

同社は2020年度をめどに予防安全システム事業に参入する方針で、まずは部品(超音波センサーやカメラなど)単位で製品開発を進め、2020年には駆動用モーターの制御技術、情報通信技術などと組み合わせ、パッケージ化したシステムとして提案する計画です。

三菱電機のM&Aや他社との提携に関する動向は以下のとおりです。

  • 2012年5月、完成車メーカーのボルボ(Volvo)から、次世代カーインフォテインメントシステムの開発に関する戦略的パートナーに選定された。

スウェーデンのMitsubishi Electric Automotive Europe B.V., Gothenburg Technical Centerでカーナビゲーションシステム、カーオーディオ、オーディオヘッドユニットの開発が行われる。
なお、同時点の発表によれば、開発された製品は2013年11月以降に発売されるボルボの全車両に搭載予定。

  • 2014年8月に一部改良されたスズキのワゴンRに搭載された「S-エネチャージ」に、モーター機能付き発電機のISG(Integrated Starter Generator)を供給。

発電機能の効率と回生時の蓄電機能を向上させるほか、エンジン再始動機能、加速時のモーターアシスト機能を持つ製品。
なお、2015年8月に投入のソリオにも同製品を供給。

  • 2014年10月、アメリカのインテルと、次世代FA(ファクトリーオートメーション)システムと予防保全ソリューションの開発で提携すると発表。

これは三菱電機のFA機器とインテルのIoTを組み合わせた予防保全ソリューションで、設備の稼働・部品管理・歩留まりなどの障害要因を予測する障害予測機能を提供することで、工場の生産性を高めるもの。


・新会社「ダイナミックマップ基盤企画」を設立すると発表。

当社は、2016年5月、ゼンリン、パスコ、アイサンテクノロジー、インクリメントP、トヨタマップマスターおよび完成車メーカー9社と、自動走行や安全運転支援システムを実現するための高精度三次元地図などの整備・実証・運用について検討するためにつくられた。

参加する完成車メーカーはトヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、三菱自動車、スズキ、いすゞ自動車、日野自動車、SUBARU(スバル/富士重工業)、マツダの9社。

注力分野

三菱電機は現在、電動パワーステアリング(EPS:Electric Power Steering)用モーターやスターター、オルタネーターなどの主力製品を展開する基盤事業に加え、先進運転支援システム(ADAS:Advanced Driver Assistance Systems)関連の新事業の強化に注力しています。

○基盤事業の強化に関する取り組み

顧客の海外展開に対応するため、開発・生産・販売に関する現地サポート体制を強化しています。2014年10月にはメキシコ拠点を稼働させ、2016年1月にはアメリカ拠点を増強しました。

主力製品であるオルタネーターとスターターの販売を拡大するべく、「低価格」や「高機能」といった各市場の需要に対応した仕様のシステムを投入しています。

また、同社が今後大きく成長すると予測している電動パワーステアリング(EPS:Electric Power Steering)用モーターの拡販にも注力。先進国では「高機能製品」、新興国では「廉価製品」の販売に力を入れています。


○新事業の強化に関する取り組み

特に予防安全技術の分野に注力しています。部品単体でもシステムとしても製品を供給できる体制を事業の方針としており、自動車機器事業の既存製品と、三菱電機グループにおけるその他の事業の技術との連携・融合を推進しています。

まずはカメラやソナー、レーダーなどの部品を展開する計画。
他部門との連携に関しては、自動車機器開発センターが主導するとしています。

技術動向

三菱電機は、国内外の研究開発拠点と子会社の開発部門で、基礎・応用研究、製品化開発、生産技術開発を実施しています。

下記は、三菱電機の研究開発活動の一例です。


・EV・PHV用車載充電器を開発

同製品はEV(Electric Vehicle、電気自動車)とPHV(Plug-in Hybrid Vehicle,プラグインハイブリッド車)に搭載する、独自の階調制御技術を用いた充電器。
AC/DCコンバーターとDC/DCコンバーターで構成されており、最大94%の充電器変換効率を達成。


・「M81729JFP」を発売

同製品は、EVやHV(Hybrid Vehicle,ハイブリッド車)の電圧変換機などに搭載されるパワー半導体を駆動する車載用600V耐圧の集積回路で、電圧変換機の小型化・信頼性向上に寄与するもの。

電源電圧が低下した際に出力停止制御を行うことによってパワー半導体の破壊を防ぐほか、マイナス40~125℃の動作保証温度範囲を実現。


・SiCインバーター内蔵モーターシステムを開発

インバーターとモーターを一体化させることでコンパクト化したEV用の駆動システム。インバーターとモーターが分離しているものと比較し、50%体積が低減。

また、インバーターのスイッチを切り替えるパワー半導体素子にSiC(炭化ケイ素)を用いることで電気抵抗を減少させ、インバーター損失を50%低減。


・フルSiCインバーターを開発

同製品は、パワー半導体素子がすべてSiCで構成されている、強制空冷式の400V出力3相フルSiCインバーター。
自動車や産業機器などに用いられるパワーエレクトロニクス機器の小型・軽量化に寄与する。


・車内デザインと一体化する車載ディスプレイシステムを開発

あらゆるデザインのスクリーンへの表示を、同一の光学エンジンで行えるようにした車載ディスプレイ。

従来はスクリーンの形状に合わせた複数の光学エンジンが必要だったが、あらかじめスクリーンの歪みを考慮して入力映像を変形させることで、曲面・楕円・三角などのスクリーンに歪みなく画像を表示することが可能になった。


・インテリジェントGUI搭載液晶モジュールを開発

同製品は、産業用TFT液晶モジュール「DIAFINE」の新製品。
自動車に搭載する製品としては、メーターパネルやカーナビゲーションへの採用が想定されている。


・IGBTを6素子搭載した「J1シリーズ」を2品種サンプル提供すると発表

EVやHVに搭載するモーターのインバーター駆動用車載パワー半導体モジュールの新シリーズ。
6in1化によって、2in1タイプの製品を3台使用した場合と比較して実装床面積が約80%まで縮小し、インバーターの小型化に寄与する。

また、キャリア蓄電効果を利用した三菱電機独自のCSTBT(Carrier Stored Trench-Gate Bipolar Transistor,キャリア・ストアード・トレンチ―ゲート・バイポーラ・トランジスタ)構造を採用した第6世代IGBTを搭載することで、コレクタ・エミッタ間飽和電力を、従来製品と比較して約15%低減させた。


・熊本県菊池市に「LCD イノベーション センター」を開設

2013年10月、産業および車載用の液晶モジュールに関する新技術・製品開発を実施する技術管理棟を建設すると発表。2014年11月に完成した。投資額は約10億円で、面積は4,050平方メートル。

液晶ディスプレイを手がけるグループ会社のメルコ・ディスプレイ・テクノロジーの泗水工場に隣接させ、液晶事業統括部を移転させた。
これによって性能評価や打ち合わせなど、生産部門と開発・設計部門間の連携が容易になった。


・スマートフォンの情報をカーナビや計器の画面に表示する技術を開発

スマートフォンのナビゲーション情報などを表示する技術。
カーナビと計器のいずれの画面に表示するかは、状況に応じて確認しやすいほうが採用される。

・自動車向け「簡単操作インターフェイス」を開発

同製品は、操作・運転の履歴、時間帯、これまでに設定した目的地などから、ドライバーが操作したい機能を推定し、最小限のボタン操作や音声入力などで、カーナビ、空調、オーディオ、電話などの機能が使用できるもの。
推定された機能は、ドライバーの使う可能性の高い順に表示される。


・EV用モータードライブシステムの冷却性能を向上

筐体外周のモーター冷却水路とインバーター冷却水路を並列に配置するという三菱電機の独自構造を採用することで、冷却効率を向上させたもの。


・福岡県福岡市のパワーデバイス製作所敷地内に設置した設計技術棟が稼働を開始

同製作所における各部門の連携強化と、ニーズが多様化するパワー半導体の開発の加速を目的に設置。敷地内に分散していた営業・開発・設計技術部門を設計技術棟に集約した。
投資額は25億円で、面積は1万1千平方メートル。


・「HM-ST03」を発売

同製品は、EVとの連携を強化したHEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)向けエネルギー計測ユニットと情報収集ユニットの新製品。
外出予定や電気料金の低い時間帯に自動でEVに充電することが可能。


・「Jシリーズ T-PM」の小型軽量タイプの提供を開始

「Jシリーズ T-PM」はEV・HEV用モーターのインバーター駆動に用いる自動車用パワー半導体モジュール。

CSTBT構造を採用した第6世代IGBTと高放熱絶縁シートを搭載することで、トランスファーモールド構造パッケージ内部の構成部品を高集積化。
これまでの製品と比較して実装面積が約36%縮小したほか、製品重量も約42%低減。


・車内の雑音を96%カットする技術を開発

ウインカーやワイパーなどの雑音のほか、対向車などから発生する雑音を排除し、音声のみを抽出する技術。独自に構築した音声モデルが使用されている。
運転中のハンズフリー通話や音声入力の質が向上するため、安全性と快適性の向上に寄与する。


・「FLEXConnect.IVI」を発表

同製品は、最大3つの機能に同時にアクセス可能な新世代の車載インフォテインメントシステム。

スワイプやタッチスクリーンで操作可能なため、ヘッドアップディスプレイやインストルメントクラスターと簡単に通信でき、注意散漫にならずに操作できる。
中央のタッチスクリーンはAndroidプラットフォームをベースとしており、ナビゲーション、メディア、空調機能をインストパネルやヘッドアップディスプレイと共有可能。


・アクティブノイズコントロールシステムを発売

アクティブノイズコントロール(ANC:Active Noise Control)システムは、エンジンやロードノイズを消去し、車内を静かに保つ製品。

防音材も不要となることから、完成車メーカーにとっては軽量化・コスト低減につながる。
なお、同製品にはアメリカのメンター・グラフィックス(Mentor Graphics)が開発したソフトウェア「XSe ANC」が用いられている。


・「EMIRAI3 xDAS」と「EMIRAI3 xAUTO」を2015年東京モーターショーで展示

「EMIRAI3 xDAS」は、新開発のHMI(Human Machine Interface,ヒューマンマシンインターフェース)技術、ドライバーセンシング技術、テレマティクス技術、灯火制御技術などを装備した、次世代運転支援系コンセプトカー。

「EMIRAI3 xAUTO」は、前方監視カメラ、周辺監視カメラ、準天頂アンテナ、超音波センサー、ミリ波レーダー、赤外線カメラなどを装備した、予防安全コンセプトカー。


・路面ライティングのコンセプトを発表

路面ライティングは、ドア開け・前進・後退といった車の動きや運転手の意思を、道路にアニメーションを投影することにより、周囲に伝えるもの。
2020年度以降の事業化が目標。


・「漫然運転検知アルゴリズム」を開発

ハンドル舵角などの車両情報と、心拍数など運転手の生体情報、顔の向きなどの情報を時系列データとして入力し、機械学習アルゴリズムによって万全運転を検知するもの。予測と運転状態が大きく異なる場合、ドライバー対して警告する。

居眠り運転・脇見運転に加え、2019年以降に漫然運転を検知できるドライバーセンシングユニット(DSU)の製品化を目指す。


・屋内位置検出システムを開発

同システムは、無線LANと音波を組み合わせた測位により、誤差1メートル以内で位置を検出することが可能。
GPS電波が到達しない地下駐車場におけるナビゲーションや、倉庫における物流管理など、あらゆる場面での活用が期待される。


・「予防安全システム開発グループ」を設置

同グループは、予防安全や自動運転の研究開発に関して、各開発部隊に指示を出す役割を持つ。
予防安全分野の研究開発のレベルアップおよび開発期間の短縮が目的。
なお、予防安全の研究開発の対象は、センサー、アクチュエーター、ヒューマンマシンインターフェース、通信・情報系の4分野に大別される。

グローバル展開

2015年3月末時点で、三菱電機は日本国内に本社1ヶ所、研究開発拠点1ヶ所、工場3ヶ所、営業拠点10ヶ所、生産子会社6社を有しています。

また、海外ではアメリカに3ヶ所、メキシコに1ヶ所、ブラジルに1ヶ所、チェコに2ヶ所、中国に2ヶ所、タイに1ヶ所、フィリピンに1ヶ所、インドネシアに1ヶ所、インドに1ヶ所の生産拠点を設置しています。


○海外における取り組み

■メキシコでの取り組み
  • 2013年3月、ケレタロ州に自動車部品を製造・販売する子会社として三菱電機オートモーティブ・メキシコ(MEAM)を設立。
    成長が続く北米・南米市場における、日本とアメリカの完成車メーカーからの受注拡大が目的。
    2014年10月に営業を開始し、2017年度の売上高300億円を目指す。
■インドネシアでの取り組み
  • 2013年6月、販売会社である三菱電機インドネシア内に、インドネシアファクトリーオートメーション(FA)センターを設置。
    インドネシアで増産・投資計画を推進している日系完成車メーカーと部品メーカーのFA製品に対する需要の増加を見込み、サービス体制の強化と事業拡大を図る。
■アメリカでの取り組み
  • 2013年10月、自動車用電装品の生産体制の強化を目的に、子会社の三菱電機オートモーティブ・アメリカ(MEAA)に約70億円を投資すると発表。
    燃費規制の強化による低燃費化への需要の高まりを受け、オハイオ州のメイソン本社工場とケンタッキー州のメイズビル工場の生産設備を増強。
    高効率オルタネーターと電動パワーステアリング(EPS:Electric Power Steering)用モーターコントロールユニットの量産を開始。
  • 2015年3月、三菱電機オートモーティブ・アメリカのメイソン本社工場の、高効率オルタネーターの生産体制を増強すると発表。
    40億円を投じて1万4,500平方メートルの建屋を建設し、新規設備を導入する。

会社概要

社名 三菱電機株式会社
設立年 1921年1月15日
本社所在地 〒100-8310 東京都千代田区丸の内2-7-3 東京ビル
市場名 東証一部
代表取締役 柵山 正樹
社債格付け AA-
資本金 175,820百万円

組織構成や技術開発状況など、ネットに掲載されていない情報 が聞ける。転職についても相談できる。

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拠点一覧

三菱電機の拠点(研究開発・テストセンター含む)

国内拠点一覧
  • 神戸製作所
  • 電力システム製作所(神戸市兵庫区)
  • 伊丹製作所
  • 系統変電システム製作所(兵庫県尼崎市)
  • 姫路製作所(兵庫県姫路市)
  • 名古屋製作所(名古屋市東区)
  • 鎌倉製作所(神奈川県鎌倉市)
海外拠点一覧
  • 三菱電機パワ-・プロダクツ社
  • メンフィス変圧器工場(米国・メンフィス)
  • 三菱電機上海機電電梯有限公司(中国・上海)
  • 三菱電機タイ・オートパーツ社(タイ・ラヨン)
  • 三菱電機(広州)圧縮機有限公司(中国・広州)
  • サイアム・コンプレッサー・インダストリー社(タイ・チョンブリ)
  • 三菱電機コンシューマー・プロダクツ(タイ)社(タイ・チョンブリ)

関係会社一覧

三菱電機の関係会社一覧

  • 三菱電機インフォメーションシステムズ㈱
  • 三菱電機インフォメーションネットワーク㈱
  • ㈱三菱電機ビジネスシステム
  • 三菱電機ビルテクノサービス㈱
  • 三菱電機エンジニアリング㈱
  • 三菱電機システムサービス㈱
  • 三菱スペース・ソフトウエア㈱
  • 三菱電機プラントエンジニアリング㈱
  • 三菱電機コントロールソフトウェア㈱
  • 菱電工機エンジニアリング㈱
  • 三菱電機マイコン機器ソフトウエア㈱
  • 三菱電機メカトロニクスソフトウエア㈱
  • 三菱プレシジョン㈱
  • 三菱電機照明㈱
  • 三菱電機特機システム㈱
  • 三菱電機ホーム機器㈱
  • 三菱電機冷熱機器販売㈱
  • 三菱電機ライフサービス㈱
  • 三菱電機ロジスティクス㈱
  • 三菱電機USホールディングス

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